エネルギー・電力

VFDでモーターの無駄を減らす——省エネ効果を電力網の余力につなげるには

ポンプやファンの回転数を調整するVFD。省エネとピーク削減の違いを押さえ、対象設備の選定、運転データの計測、制御試験、投資判断までの進め方を整理します。

合同会社emeth lab約9分
電力網からVFDを経由してモーターとポンプへ給電し、流量の計測値に合わせて回転数を調整することで消費電力を減らす仕組み

工場のポンプや建物の空調ファンは、必要な流量や風量が変わっても、一定の回転数で動き続けていることがあります。バルブやダンパーで流れを絞る前に、モーターの回転数を下げられないか。この見直しに使うのが、VFD(可変周波数ドライブ)です。

米国では、データセンターなどの電力需要が増えるなか、モーターの省エネによって電力網の負荷を軽くする考え方が注目されています。日本の需要家にとっても、設備増強を検討する際に、既存設備がどれだけの電力を何のために使っているかを確かめる価値があります。

ただし、年間の消費電力量が減ることと、必要な時間帯に系統の余力が生まれることは別です。本稿では、この違いを押さえたうえで、VFDの導入対象と効果をどう判断するかを整理します。

米国で注目される、モーター側の省エネ余地

IEEE Spectrumの記事は、米国の工場や建物にあるモーターの消費電力を減らせば、新たな電力需要を受け入れる余地を生み出せると報じています。VFDの普及を、個々の施設の電気代削減に加え、電力網の負荷を軽くする手段として捉えた記事です。

ここから日本企業が引き取るべき問いは、「自社の設備には、必要以上の回転数で運転している時間があるか」です。米国全体の省エネ可能量を、自社工場や日本の系統にそのまま当てはめることはできません。設備の運転条件と、電力が不足する場所・時間帯を確かめる必要があります。

回転数を変えると、何が変わるのか

VFDは、モーターへ供給する交流電力の周波数などを変え、回転数を調整する装置です。オーストラリア政府の設備ガイドは、負荷に応じた速度制御による省エネを説明するとともに、低負荷で動かす時間が短い設備や、減速すると冷却・トルクに問題が生じる設備では効果が限られるとしています。

例えば、必要な水量が減ったとき、ポンプを同じ速度で回してバルブで流れを絞る代わりに、ポンプの回転数を下げる方法があります。需要に合うところまで出力を落とせれば、流れを絞ることで生じる損失を減らせます。

ただし、ポンプ単体の性能だけでは判断できません。高い場所へ水を送るための揚程、配管の抵抗、最低流量などが関係します。EuropumpとHydraulic Instituteによるガイド(米国エネルギー省掲載)も、変速運転の適否をシステム全体で評価するよう説明しています。「回転数を何割下げれば電力も一律に何割減る」という見積もりは避け、実際の運転点で確認します。

省エネ、ピーク削減、需要調整を分けて測る

VFDの効果を検討するときは、次の三つを分けると、設備担当と電力購買担当の判断が揃いやすくなります。

目的確認する値見落としやすい条件
消費電力量を減らす同じ生産量・処理量あたりのkWh生産量や稼働時間が減っただけではないか
施設のピークを下げる受電点の最大需要電力(kW)対象設備の削減時間と、施設のピークが重なるか
要請に応じて需要を調整する指定時間帯に追加で下げられるkW、継続時間、応答実績通常の省エネを行った後にも調整余地があるか

例えば、夜間だけ電力使用量が減っても、昼間に発生する施設のピークが下がるとは限りません。また、施設のピークが下がっても、それだけで特定の送電線や変電所の混雑が解消するとは判断できません。系統への効果を評価するには、削減する場所と時間帯を系統側の制約と照合します。

契約電力への影響も、契約条件に沿って確かめます。東京電力エナジーパートナーの説明では、契約電力500kW未満の対象契約は、当月を含む過去1年間の最大需要電力で契約電力が決まり、500kW以上は協議で決定します。設備の電力が下がった分だけ、翌月の基本料金が下がると見込むのは早計です。

最初の対象は「変動する負荷」と「守る条件」で選ぶ

候補として調べやすいのは、必要な流量や風量が時間帯によって変わるポンプ、ファン、空調設備です。まず既存のVFDの有無を確認し、未導入なら導入の適否を、導入済みなら設定や運用の見直し余地を調べます。

設備名だけで優先順位を決めず、次の四つの問いに答えられる設備から着手します。

  1. 需要が少ない時間にも、高い出力で動いていないか。 電力、流量・風量、回転数の記録を重ねて確認します。
  2. 下げてはいけない条件は何か。 最低流量、圧力、温度、水質、製品品質など、現場が維持すべき値を決めます。
  3. 条件を外れたときに戻せるか。 元の運転へ戻す手順と、現場が制御を解除する方法を確認します。
  4. 改造や停止の負担に見合うか。 VFD本体に加え、モーターとの適合確認、配線・盤改造、計測、試運転に必要な費用と停止時間を見積もります。

例えば冷却水ポンプなら、電力だけでなく流量、往き・戻り温度、工程側の温度を一緒に見る必要があります。水処理設備なら、水位や処理量に加え、水質に関わる条件を確認します。どちらも「周辺設備だから影響が小さい」とは決めつけず、設備担当と工程担当で試験範囲を合意します。

一設備で、計測から運用判断までを通す

以下は、最初の検証を組み立てるための進め方です。試験の期間や計測間隔は設備の応答速度と運転条件に合わせて決めます。

1. 電力と工程データの時刻を揃える

受電点のデータだけでは、どの設備を見直すべきか分かりません。対象設備の消費電力、回転数、流量・圧力、工程の処理量を、同じ時間軸で比較できるようにします。

契約上のピークを見るデータと、制御試験を見るデータは粒度を分けます。前述の東京電力の例では最大需要電力は30分ごとの計量値に基づきますが、短い圧力変動などを確認するには、それより細かい計測が必要です。「1分間隔なら十分」と固定せず、監視したい現象に合わせます。

2. 通常の省エネ運転を確かめる

現在の運転と、必要な流量・圧力に合わせた運転を比較します。このとき、生産量、外気温、稼働時間などの条件を揃えるか、違いを補正します。設備のkWhだけでなく、処理量あたりの消費電力量と品質指標を併せて確認すると、減産による削減と区別しやすくなります。

停止条件も試験前に定めます。最低流量や品質の限界値を外れたとき、異常な振動・温度が出たとき、計測値や通信が失われたときに、誰が試験を止め、どの運転状態へ戻すかを決めておきます。

3. 省エネ後に残る調整余地を測る

省エネ効果を確認した後、需要調整にも使うなら、さらに出力を下げられる範囲と時間を別の試験で確かめます。

以下は考え方を示す仮の例で、特定設備の実績ではありません。 従来80kWで動かしていたポンプが、同じ処理量を維持して通常60kWで運転できたなら、差の20kWがその運転条件での省エネ効果です。そこから要請時に50kWへ下げられるなら、追加の調整幅は10kWです。従来の80kWとの差30kWを、通常の省エネ効果とは別に重ねて計上しません。

10kWという幅だけでなく、何分間続けられるか、出力を戻した後に追加の電力使用が発生するかも測ります。前後の時間帯を含めて、工程と受電点への影響を確認します。

4. 計測結果を投資判断へつなげる

投資評価では、年間の電力量削減と基本料金への影響を分けて計算します。需要調整の収入を見込むなら、参加条件や実績の評価方法を確認してから加えます。省エネだけで成り立つ計画と、調整収入が必要な計画を分けると、前提が変わったときにも判断しやすくなります。

設備ごとに、次の一表が埋まる状態を検証の到達点にします。

判断項目残す内容
通常運転の改善同じ処理条件での削減kW・kWhと運転時間
追加の調整能力省エネ後を基準とした調整kW、継続時間、応答時間
品質・安全維持する指標、限界値、試験中の逸脱記録
復帰と保全制御解除・復帰の手順、復帰後の負荷、設備への影響
費用と運用改造・停止・計測・保全の費用、現場の担当者

まずは、設備台帳と運転データを結び付ける

VFDの検討は、対象設備の定格出力を合計するだけでは進みません。必要なのは、実際にどの出力で動き、どの条件なら下げられるかという記録です。

最初の作業は、主要なポンプやファンの設備台帳に、運転時間、実測電力、流量・圧力、制御方式を紐付けることです。その中から、需要の変動と過剰な出力が重なる設備を一つ選び、工程担当・設備担当が合意した範囲で試験します。

そこで得られた省エネ量と、必要な時間帯に追加で調整できる量を分けて示せれば、設備更新、電力契約、需要調整への参加を検討するための材料が揃います。

参考資料

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